ChatGPTの使い方｜設計事務所の実務例と確認手順

ChatGPTは答えを任せず下書きの型を指定する

設計事務所でChatGPTを使いやすいのは、相談メモの整理、追加質問の洗い出し、比較表の見出し、説明文の下書きです。法規、構造、設備、価格、設計判断を質問し、その回答だけで顧客資料を確定する使い方は避けます。成果物の型、参照する原文、推測してはいけない事項を先に指定すると、確認しやすい下書きになります。

向く作業と向かない決定を分ける

良い入力は役割・資料・作業・制約・形式を含む

入力例：あなたは初回相談記録を整理する補助者です。以下のメモだけを根拠に、1.確認済み事実、2.顧客の希望、3.設計側の仮定、4.不足資料、5.次回質問へ分類してください。書かれていない条件を補わず、不明は「未確認」としてください。各項目にメモ中の根拠文を付け、最後に担当者と期限を記入する空欄を作ってください。

この指示なら、出力が原文に基づいているかを照合できます。「提案を作って」のような依頼は、AIが用途、規模、予算を補いやすく、確認範囲が広がります。

実務例1：相談メモを宿題表へ変える

入力前に氏名、住所、連絡先などを必要に応じて伏せ、案件番号で扱います。出力は次の形に固定します。

担当者は原メモと一行ずつ照合し、AIがまとめた表だけを原記録にしません。決定事項と提案側の仮定が混ざっていたら修正します。

実務例2：顧客向け説明を平易にする

専門用語の説明文では、意味を変えず、断定を増やさないよう指示します。

入力例：次の説明を建築に詳しくない依頼者向けに200字以内で書き換えてください。数値、条件、責任範囲は変更せず、追加情報を作らないでください。「確定」「保証」という語は原文にある場合だけ使ってください。最後に、次回確認することを一文で示してください。

出力後は原文との差分を見ます。意味が変わりやすいのは、可能性を確定表現にする箇所、概算を見積と呼ぶ箇所、調査中の条件を省く箇所です。

出力を4段階で検証する

1. 根拠確認：名前、日付、面積、金額を原資料へ戻って確認します。
2. 欠落確認：依頼した区分がそろい、重要条件が落ちていないか見ます。
3. 追加確認：原資料にない制度、製品、数値、事例が加わっていないか探します。
4. 表現確認：下書きが確定事項に見えないか、顧客への約束が増えていないか確認します。

情報を入力する前の判断

顧客名、住所、図面、見積、契約情報、個人情報を入力する前に、事務所の規程、顧客との契約、利用するサービスの設定と利用条件を確認します。匿名化は氏名を消すだけではありません。物件名、地番、社名ロゴ、図面表題欄、ファイル名から特定できる場合があります。

IPAの中小企業向けガイドラインは、経営者が示す指針と社内で実践する手順を整理しています。AI利用でも、利用可否、入力区分、確認、保存、事故時の連絡をルールにします。

PattoAIと汎用チャットを分ける

ChatGPTは文章の整理に使えますが、図面からの数量積算や会社固有の見積書式は別の要件です。PattoAIで公開されているのは、建設会社向けの図面読取、数量積算、実行予算書、見積書の作成支援です。一般設計全般のプラン生成、法適合、確定価格を示す機能とは分けて評価します。

図面、過去見積、社内書式を使う工程に課題がある場合は、PattoAIの活用相談で自社資料への適合性を確認します。

よくある質問

無料版に図面を入れてよいですか

料金区分だけで判断できません。利用規約、データの扱い、事務所の規程、顧客との契約、入力する情報の機密性を確認します。許可がない資料は入力せず、匿名化した架空データで試します。

出力の事実確認を効率化する方法はありますか

入力した原文だけを根拠にし、各項目へ根拠文を付ける形式にします。数値と固有名詞を別表にし、原資料と一行ずつ照合すると確認範囲を限定できます。

参考資料

• IPA：中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン第4.0版
• 国土交通省：建築BIMの意義と取組状況について

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• 設計事務所DXの最初の進め方

チームで使うプロンプト台帳

個人ごとに長い指示文を抱えると、出力の品質と情報の扱いがばらつきます。用途、入力可能な情報、入力例、出力形式、確認項目、更新日を一枚にして共有します。成功した文章だけでなく、誤りやすかった条件も記録します。

台帳の指示文を変更したら、同じ検証用入力で旧版と比較します。文章が読みやすくなっても、重要な未確認事項が落ちていれば採用しません。

会話を分ける基準

案件が変わるとき、作業目的が変わるとき、参照資料の版が変わるときは新しい会話に分けます。長い会話では、以前の仮定が次の出力へ混ざる可能性があるためです。新しい会話の冒頭には案件番号、目的、参照資料、禁止事項を再掲します。

出力を再利用するときは、文章を貼り付けるだけでなく、元の案件固有情報が残っていないか検索します。会社名、物件名、日付、面積、金額、担当者名を検索対象にし、テンプレート化した文章にも確認日と確認者を付けます。